引越しやることリスト

引越しが決まったら、しなければならないことをリストにしておいた方がいいとインターネットでよく見かけると思いますが、やることは実は引っ越しに備えてしなければならないことは、たいした数ではありません。

やることをリストにするほどのことはないと思います。

引越しが決まったらやることリストはおよそ以下のような感じです。

引越しの見積もりを取る

引越しを自分でやるか引越し業者に頼むかを決めるのは、引越し業者の見積もりを取ってからでも遅くはない

引越しを自分でやるか引越し業者に頼むかを決めるのは、引越し業者の見積もりを取ってからでも遅くはありません。

引越し業者の見積もりは無料ですから、複数の引越し業者から見積もりを取るだけなら費用は一切かかりません。

自力で引っ越しできそうだと思ったら、引越し業者を全部断ればよいのです。

引越し業者から見積もりを取るにはどうすればいいかわからない方は、引越し見積もりなっとくドットコムをご利用ください。

郵便番号を入力して見積もりをスタートしてください。

ユーザーの引越し条件に対応する引越し業者が表示されますから、見積もりを取りたい引越し業者をチェックして引越しの訪問見積もりを依頼してください。

引越しの荷造りをする

引越しの見積もりではダンボールを無料で提供してくれる引越し業者を選ぶ

引越し業者を決めたら次は荷造りです。

荷造りは引越し業者のラクラクパックなどを使えば、自分で荷造りしなくてもよくなるのですが、そこは節約のポイントとして自分で荷造りするほうが、引越し料金は断然安くなります。

荷造りを始めるなら、まずはダンボールを用意しましょう。

引越し業者を利用するのなら、無料か安価で提供してくれるはずです。

複数の引越し業者から見積もりを取ってみて、ダンボールを無料で提供してくれる引越し業者を選びましょう。

荷造りにはたくさんのコツががありますが、ようはダンボールの中身が壊れたりしないように詰めていけばよいので、新聞紙やチラシなどを緩衝材に使いましょう。

割れ物やデリケートなものの梱包の仕方は引越し業者によって指定の方法があります。

引越しを依頼した引越し業者に確認しましょう。

各種引越し手続き

郵送でのやり取りの場合もありますので、受け取る住所が旧居か新居か、受け取る日にちが引越し前か引越し後かで気をつける

引越しの手続きも面倒そうに見えて実はすぐに終わります。

大きく言えば「市町村区役所、役場」「電気会社」「ガス会社」「水道局」にそれぞれ問い合わせれば、移転の手続き方法を教えてくれます。

各市町村区が発行しているもの「印鑑証明」「国民健康保険」などは、市町村区役所、役場でまとめて転出の手続きができますし、「電気会社」「ガス会社」「水道局」には出向く必要はありませんから、実際に行けなければならないのは役所、役場だけです。

他に免許証の類をたくさんお持ちなら少々面倒ではありますが、それぞれの発行機関に問い合わせる必要があります。

書類は郵送でのやり取りの場合もありますので、受け取る住所が旧居か新居か、受け取る日にちが引越し前か引越し後かで気をつける必要があります。

引越し当日の立会い

間取り図を書き出して家具や荷物の位置を書いて引越し業者に渡しておく

引越し当日に立会いが必要なのは、引越し業者だけではありません。

ほとんどの場合「電気会社」「ガス会社」は、電気、ガスそれぞれを止めるときに立会いが必要になります。

また、引越し業者の立会いは旧居、新居の2ヶ所での立ち会いが必要です。

もし、引越し業者のスケジュールに合わせて移動することが難しいのであれば、新居、旧居での立会いのどちらかを誰かに頼まなければいけません。

さらに新居での立会いはそのまま新生活のスタートに深く関わってきます。

家具の配置やダンボールを積み上げる場所など、引越し業者に細かく指示しなければなりません。

可能なら間取り図を書き出して家具や荷物の位置を書いて引越し業者に渡しておくとよいでしょう。

それはそのまま「くらし」に繋がる大切な設計図になります。

引越し後の手続き

引越しが終わったら新生活のスタートです。

もうやることは、そのまま生活に必要な事柄ですから、書き出す必要はないでしょう。

必要なことを必要なときに進めていけばいいのです。

まとめ

いかがでしたか?

実際、やることはたいして多くないと思います。

「引越しが決まったらやることリストを作って」なんて必要でしょうか。

けっこう目の前にあることをこなしていくだけですんなりと引越しできてしまうものです。

また、そうできるようにこの国のシステムはできています。

  • 日本国憲法
        第二十二条 何人も、公共の福祉に反しない限り、居住、移転及び職業選択の自由を有する。

国が居住、移転の自由を保障しているのですから、住み替えを妨げるものなどこの国には存在しないのです。

役所や各ライフラインを担う機関もまた、居住、移転がスムーズに行われるようサポートする体制になっているのです。